毎日変態ニュース驚愕の統計、関連企業はエロ雑誌出版

毎日新聞英語版の「変態ニュース」問題について、新たな事実が次々に発覚している。

週刊文春2008年7月31日号に、「「毎日」系企業が出す「エロ雑誌」が過激すぎる」という記事がある。毎日新聞と同じビルに入っている「MCプレス」という出版社は、「DVD DELUX」、「DVDデラデラ」、「DVDヤッタネ !」、「DVD人妻デラックス」といったエロ雑誌を刊行していた。



同社HPを見ると、「諸般の事情により、下記媒体を休刊することとなりました。なお、弊社ではバックナンバーの販売を行っておりません。永らくのご愛読、誠にありがとうございました」と書かれている。「下記媒体」とは、先述の4冊である。



「MCプレス」の会社案内には、「株主　毎日コミュニケーションズ100%」とある。取締役2名は毎日コミュニケーションズ代表取締役社長と同社取締役で、監査役も同社常勤監査役が兼任。株式会社毎日コミュニケーションズは、毎日新聞社の持ち株比率は以前より低下したとはいえ、今も毎日新聞と同じビルにある。



毎日新聞英語版では、記事を担当記者に任せていたため、配信内容をチェックできていなかったと説明した。だが、実際にチェックする立場にある関係者たちが知らなかったはずはないのではないか、との指摘もなされている。

その根拠の一つとされているのは、「MSN　Mainichi Daily News」という資料に掲載されている情報だ。そこには、次のように記されていた。「英語で日本国内の政治、経済、社会のニュースを配信しています。また、日本の伝統文化、社会風俗、外国人コラム、毎日新聞社説などを盛り込み日本の情報を発信しています」。社会風俗等に関する情報は、同紙の売りの一つになっていたようだ。



更に、この資料では、同紙の読者は78%が男性であるとの統計を掲載している。この点を指摘した「CNET Japan」の「坂本多聞のインサイドアウト」は、「おやじ向け媒体のZAKZAKより9％も男性比率が高いというのは、やはり何らかの特殊な媒体だったのではないかと思えてきます」と述べている。

変態ニュース問題は海外のメディアで注目され、立て続けに取り上げられた。国内のマスコミでも報じられ、関心を持つ人々の数は増えている。毎日新聞の不買運動が各地で展開され、サイトの広告も入らない状況になり、経営に影響が出てきている模様だ。



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